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日本映画社

日本映画社（にっぽんえいがしゃ）とは、現在の株式会社日本映画新社の前身で、昭和前期に存在した映画会社である。略称、日映。ロゴは略称をもとにした「日央日」（左右対称で、右横書きで日映と読める）。

第二次世界大戦中は日本国政府の意向を受けたニュース映画、国策宣伝映画を量産した。終戦後、改組され、ニュース映画のほかに、記録映画、教育、科学映画を多数製作した。

沿革

• 1939年 - 映画法が制定され、映画館で映画の上映前後には必ずニュース映画を上映することが義務付けられる。
• 1940年4月 - 政府の統制を容易にするため、朝日新聞社、大阪毎日新聞社（東京日日新聞・大阪毎日新聞）、読売新聞社の大手新聞3社と同盟通信社のニュース映画部門が統合され、社団法人日本ニュース映画社となる。一時は1,000人を超すスタッフを有する一大報道機関となる^{[出典 1]}。
  • 同年6月「日本ニュース」第1号封切られる。記念すべきトップ項目は「昭和天皇関西御巡幸」であった。
  • 皇室関連のニュースは必ずトップ扱いであった（例えば第157号では、山本五十六国葬の前に、昭和天皇の海軍大学校・軍令部訪問のニュースが入っている）。また敬意を表す意味で当該ニュースの冒頭、右上（縦書きの場合。作品によっては画面いっぱい）に「脱帽」の字幕が出た。
  • 当時の製作データ