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オレンジ計画

オレンジ計画（オレンジけいかく、オレンジプラン、War Plan Orange）は戦間期（1920年代から1930年代）において立案された、起こり得る大日本帝国（日本）との戦争へ対処するためのアメリカ海軍の戦争計画である。カラーコード戦争計画のひとつであり、これ自体は交戦可能性のある全ての国を網羅してそれぞれ色分けされ計画されたもので、日本だけを特別視していたわけではない。しかしながら、最終的には原爆投下の原動力となった側面は見逃すことは出来ない。計画は1919年に非公式に立案され、1924年初頭に陸海軍合同会議（Joint Army and Navy Board）で採用されている^[1]。

概要

カラーコード戦争計画は連合国対枢軸国を仮定したレインボー・プランに先行した計画であり、オレンジ計画はアメリカ合衆国が日本のみと戦う場合に基づいて研究され続けていた。

米西戦争によりフィリピン、グアムを獲得したアメリカが西太平洋をそのまま西進して行き着く方向には、日本が日清戦争により朝鮮半島含め大陸へと進出し始めていた。わずか半世紀前にマシュー・ペリー率いる自国の東インド艦隊 (アメリカ海軍)が訪問して開国させた日本が、富国強兵策を取って中国へ進出してきたことは、米西戦争を終えたアメリカにとって潜在的な警戒すべき問題となっていた。この頃からアメリカは対日本戦争計画の研究作業を開始する。

日露戦争が終結すると中国問題が日米間で重要問題化しだし、両国間の緊張が高まりだす。アメリカは日本を仮想敵国とした戦争計画の策定に本腰を入れ始め、一連のカラーコード戦争計画の一つであるオレンジ計画が誕生する。これら各カラーコード戦争計画は、後のレインボー・プランとは違い基本的に一国対一国の戦争を想定しており、外交関係や集団安全保障に関して考慮されていなかったのだが、オレンジ計画では初期の頃より『日本が先制攻撃により攻勢に出て、消耗戦を経てアメリカが反攻に移り、海上封鎖されて日本は経済破綻して敗北する』という日米戦争のシナリオを描いてシミレーションされ、実際の太平洋戦争もこれに近い経緯を辿っていく。日露戦争の最中、第一次世界大戦といった日本と協調関係にあった時期でも、対日本戦争計画、オレンジ計画は研究され続けていた。