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ポーツマス条約（ポーツマスじょうやく、英語: Portsmouth Treaty, Treaty of Portsmouth, Portsmouth Peace Treaty）は、アメリカ合衆国大統領セオドア・ルーズベルトの斡旋によって日本とロシア帝国との間で結ばれた日露戦争の講和条約。日露講和条約とも称する。1905年（明治38年）9月4日（日本時間では9月5日15時47分）、アメリカ東部の港湾都市ポーツマス近郊のポーツマス海軍造船所において、日本全権小村寿太郎（外務大臣）とロシア全権セルゲイ・Y・ウィッテの間で調印された。

また、条約内容を交渉した会議（同年8月10日－）のことをポーツマス会議、 日露講和会議、ポーツマス講和会議などと呼ぶ。

概要[編集]

駐米公使高平小五郎

日露戦争において終始優勢を保っていた日本は、日本海海戦戦勝後の1905年（明治38年）6月、これ以上の戦争継続が国力の面で限界であったことから、当時英仏列強に肩を並べるまでに成長し国際的権威を高めようとしていたアメリカ合衆国に対し「中立の友誼的斡旋」（外交文書）を申し入れた。米国に斡旋を依頼したのは、陸奥国一関藩（岩手県）出身の日本の駐米公使高平小五郎であり、以後、和平交渉の動きが加速化した^[1]。

講和会議は、1905年8月に開かれた。当初ロシアは強硬姿勢を貫き「たかだか小さな戦闘において敗れただけであり、ロシアは負けてはいない。まだまだ継戦も辞さない」と主張していたため、交渉は暗礁に乗り上げていたが、日本としてはこれ以上の戦争の継続は不可能であると判断しており、またこの調停を成功させたい米国はロシアに働きかけることで事態の収拾をはかった。結局、ロシアは満州および朝鮮からは撤兵し、日本に樺太の南部を割譲するものの、戦争賠償金には一切応じないというロシア側の最低条件で交渉は締結した。半面、日本は困難な外交的取引を通じて辛うじて勝者としての体面を勝ち取った。

この条約によって、日本は、満州南部の鉄道及び領地の租借権、大韓帝国に対する排他的指導権などを獲得したものの、軍事費として投じてきた国家予算一年分の約4倍にあたる20億円を埋め合わせるための戦争賠償金を獲得することができなかった。そのため、締結直後、戦時中に増税による耐乏生活を強いられてきた国民によって日比谷焼打事件などの暴動が起こった。